コロナ禍で奮闘する国内縫製工場

全国の非常事態宣言は解除されたが、新型コロナウィルスの影響でアパレル業界は未曾有の危機に直面している。縫製工場にも受注の激減が大きな打撃を与えた。こうした危機に対し日本アパレルソーイング工業連合会（アパレル工連）をはじめ、多くの国内工場が政府の要請を受けた「医療用ガウン」の生産に乗り出している。これも国内にモノ作りの基盤が残っていたから取り組めた。コロナ禍で奮闘する国内工場と、機器・システムメーカーの取り組みを追った。

辻洋装店
専務取締役　辻　吉樹

今春入社した6人をはじめ現在約50人で本業をずっと継続する一方、医療用ガウン生産に検品や箱詰めを合わせて３分の1の15、6人が携わっている。普段は丁寧なモノ作りを心掛けてきたが、医療用ガウンは高速で縫うことを要求されるためこれまでにないいい経験をしている。社会貢献というモチベーションにもつながる。

非常事態宣言直前に取引先から定番品の受注が入り、了承を頂いてこなしてきたところに、アパレル工連から医療用ガウンが入って来た。それでもパートの方々に休業してもらったりしながら、今は本来の仕事と医療用ガウンが約半々。医療用ガウンは独自の工夫も加え、1人7〜80着上げている。

非常事態宣言解除後から店頭が開き、アパレルの方々も動き出した。心配だったイタリア素材も入って来ているようで、生産調整はあるものの、秋冬物生産の打診が来ている。Eコマースで販売している取引先から追加のオーダーも出して頂いている。医療用ガウンはもちろん引き続き手掛けるが、我々は医療用ガウン屋ではないので、今後は本業との兼ね合いが大事になってくる。

2020年6月1日付
アパレル工業新聞